山地や谷地などに対し、住宅を建てられるよう工事を施し、整備した土地のことを「造成地」といいます。
きれいに整備された「造成地」は、一見すると安全性が高い土地であるとイメージするかもしれません。
しかし「造成地」は、造成工事の方法によっては、地盤の強度が不安定になりやすく、災害リスクを抱えているケースがある点では注意が必要です。
では、「造成地」に家を建てるとき、どのような点に注意しておくとよいのでしょうか？
そこで今回は、「造成地」の地盤リスクや注意しておきたいポイントについて徹底解説いたします。
造成地とは？
造成地とは、山地や丘陵地、農地など、宅地として使用することは難しい土地を、平坦な状態に整備した土地のことをいいます。
また、造成地をつくる工事は、大きく「切土」と「盛土」という方法により行われることが一般的です。
この2つの方法について、簡単に解説いたします。
切土
切土とは、おもに斜面などを削り取り、造成地とする方法です。
切土によりつくられた造成地は、もともとそこにあった地盤を使用することになるため、比較的強く、安全性が高いとされています。
盛土
盛土とは、おもに斜面や谷地、低地などに新たに土砂を入れ、造成地とする方法です。
盛土によりつくられた造成地は、人の手によってつくられた地盤であるため、切土に比べると弱く、安全性に劣るとされています。
造成地の地盤リスクとは？
造成地は、どのような方法で造成工事が行われたのか、また、造成工事より以前はどのような土地だったのかなど、あらゆる要素でリスクは異なります。
例えば、長い年月をかけて自然に堆積した地盤である切土よりも、人工的につくられた盛土は、相対的に地盤が弱く、リスクが高い傾向にあります。
とくに、切土と盛土が混在する地盤に建てられた住宅は、強度が異なるため、不同沈下が生じやすいことは十分な注意が必要です。
ただし、盛土の地盤は、すべてが危険であるのかというと、決してそうではありません。
盛土造成地には「宅地造成等規制法」により規制が設けられており、適正な施工が行われることで安全性は確保されます。
しかし過去には、地震によって多くの盛土造成地に被害が生じていることも、事実として理解しておくとよいでしょう。
また、大規模な造成宅地は、地震発生時の被害が大きくなるケースがあり、とくに注意しておく必要があります。
国土交通省では、盛土造成地のうち、以下のいずれかの要件を満たすものを「大規模盛土造成地」と呼び、安全な宅地造成に向けた取り組みを進めています。
①谷埋め型大規模盛土造成地
盛土の面積が3,000平方メートル以上
②腹付け型大規模盛土造成地
盛土をする前の地盤面の水平面に対する角度が20度以上で、 かつ、盛土の高さが5メートル以上
造成地は、一見すると、きれいに整備されており地盤も強いと思いがちですが、その大部分は盛土造成地である可能性があります。
自治体によっては、各種ハザードマップのほか、「大規模盛土造成地マップ」なども公開しているため、土地選びの際にはチェックしておくとよいでしょう。
造成地で注意しておきたいポイント
家を建てる土地が造成地である場合、安全性についてチェックすることが大きなポイントとなります。
造成地で家を建てる際に注意しておきたいおもなポイントについて、解説いたします。
ハザードマップや国土地理院地図をチェックする
造成地は、造成工事の方法やもともとの地盤状況など、あらゆる要素でリスクは異なるため、自治体が提供するハザードマップをチェックしておくことが重要です。
ハザードマップは、自然災害による被害を受ける可能性のある地域や避難場所などを、簡単に確認できます。
また、国土交通省の機関である国土地理院によって作成されている国土地理院地図では、過去の地形など、その土地の歴史についても確認することが可能です。
これらを組み合わせながらチェックし、地盤のリスクを分析しておくことがポイントとなります。
なお、ハザードマップに関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
地盤調査を行う
造成地は、人工的につくられた土地であることから、長い年月をかけて自然に堆積してできた土地よりも不安定な傾向にあります。
そのため、造成地に家を建てる際には、地盤調査を行い、そのリスクを知っておくことが重要です。
適切な地盤調査を行うことで、ハザードマップではわからない地盤の状態が詳しくわかり、その地盤に潜むリスクに対する必要な措置を講じられるようになります。
ただし、地盤調査は、調査会社や方法によって結果が異なるため、実績のある会社に依頼することをおすすめいたします。
ヤマト産業は、コストパフォーマンスに優れる表面波探査法による地盤調査を行っており、実績も十分です。
なお、表面波探査法に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
まとめ
造成地は、リスクが潜んでいても、それを判断することは簡単ではありません。
また、表面上きれいに整備されていたとしても、地盤の強度は弱い可能性もあります。
そのため、できるだけ精度の高い地盤調査を行い、状況を知ること、そしてその状況に応じて必要な対策を検討することが重要です。
ヤマト産業では、表面波探査法による地盤調査において、10,000件以上もの実績を有しています。
造成地での住宅建設を検討している方、あるいはすでに地盤調査を行い、その結果に納得がいかない方は、ぜひお気軽にご相談ください。
