家を建てる前には、必ず地盤調査を行い、その結果によっては地盤改良工事などの必要な措置を講じることになります。
では、実際には目にすることのない地中を調べる地盤調査は、何メートルの深さまで行うものなのでしょうか？
また、地盤改良工事を行う必要がある場合はどうでしょうか？
そこで今回は、地盤調査や地盤改良工事は、いったい深さ何メートルまで行っているのか、解説いたします。
そもそも地盤調査はなぜ行う？
家づくりにおいて、成功させるためのポイントはいくつもありますが、とくに気を付けておきたいのは地盤の状態です。
なぜなら、弱い地盤の上に家を建てると、地震が発生したときの被害がどうしても大きくなってしまうリスクがあるためです。
この被害を抑えるためには、家が建った後のリスクを事前に分析し、必要に応じて適切な措置を講じなくてはなりません。
そのために行っているのが地盤調査です。
なお、地盤調査に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
地盤調査は深さ何メートルまでするもの？
住宅の新築工事の前に行う地盤調査にはいくつかの種類がありますが、代表的なものといえば以下の4つが挙げられます。
これら地盤調査について、深さ何メートルまで行うものなのか、またどのような調査方法なのか、簡単に解説いたします。
スクリューウエイト貫入試験
スクリューウエイト貫入試験は、10メートル程度の深さまで行われることが一般的です。
調査は、先端がキリ状になった鉄の棒（ロッド）を地盤へ突き刺し、おもりを載せたとき、またはハンドルを回したときの沈み方などから地盤の硬さを判断します。
住宅の新築工事では最も一般的に行われている地盤調査であり、以前は「スウェ－デン式サウンディング試験」と呼ばれていたことでも知られています。
ボーリング調査
ボーリング調査は、概ね100メートル程度の深さまで行われることが一般的です。
調査は、地盤に掘削した孔の中へロッドを差し込み、さらにおもりを自然落下させたときの打撃回数から地盤の硬さを調べます。
また、ロッドの先端のサンプラーで土を採取し、その土の性質などの分析も行います。
平板載荷試験
平板載荷試験は、0.6メートル程度の深さまで行われることが一般的です。
調査は、地表面に載荷板を設置し、垂直荷重を与えたときに生じる沈下量の大きさから地盤の硬さを調べます。
載荷板の大きさは直径0.3メートルと小さいことから、深くまでは調べられない点がおもな特徴となります。
表面波探査法
表面波探査法、10m程度の深さまで行われることが一般的です。
調査は、専用の機械で地面に揺れを与え、その表面波（振動）が地中でどのような伝わり方をするのかなどを分析して地盤の硬さを調べます。
地耐力を調査するうえで必要となる指標である「支持力」と「沈下特性」の両方がわかるなど、非常に精度の高い方法であることでも知られています。
なお、表面波探査法は、弊社がおもに取り扱っている調査方法です。
表面波探査法の詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
地盤改良工事は深さ何メートルまでするもの？
地盤調査の結果、地盤が建物の重さに耐えられないと判断されると、一般的には地盤改良工事を行うことになります。
地盤改良工事にはいくつかの方法がありますが、代表的なものといえば以下の3つが挙げられます。
これら地盤改良工事について、深さ何メートルまで行うものなのか、またどのような調査方法なのか、簡単に解説いたします。
表層改良工法
表層改良工法は、軟弱地盤が深さ2メートル以内である場合に行われる方法です。
工事は、軟弱地盤層を掘削し、その土とセメント系固化材を混ぜ合わせ、埋め戻した後に締め固めて建物を支えます。
柱状改良工法
表層改良工法は、軟弱地盤が深さ8メートル程度以内である場合に行われる方法です。
工事は、セメント系固化材を注入しながら支持層に到達するまで掘り進め、現地の土と攪拌してつくった補強体で建物を支えます。
鋼管杭工法
鋼管杭工法は、軟弱地盤が深さ30メートル程度以内である場合に行われる方法です。
工事は、先端にらせん状の羽根がついた鋼管杭を、回転させながら支持層に到達するまで埋め込んで建物を支えます。
まとめ
地盤調査は、その方法によって深さが変わります。
なお、住宅の新築工事で行われる地盤調査で一般的によく用いられるのは「スクリューウエイト貫入試験」ですが、実は、それほど精度の高い結果は得られません。
というのも、実施する施工会社や作業員の裁量に影響を受けやすいためです。
そのため、地盤改良工事が必要となる判定も多い傾向にあります。
一方、「表面波探査法」は、高精度な調査が行えることから、「スクリューウエイト貫入試験」よりも圧倒的に地盤改良工事が減らせることがわかっています。
地盤調査を行って地盤改良工事判定となった場合において、その結果に不安を感じるようであれば地盤調査のセカンドオピニオンサービスを利用するのもよいかもしれません。
地盤調査のセカンドオピニオンに関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
