大きな地震が発生すると、その影響によって「液状化現象」が生じることがあります。
「液状化現象」とは、その名の通り、地盤の一部が液体の状態になることをいい、さらにその周辺に深刻なダメージを及ぼすおそれのある現象です。
しかし、「液状化現象」は、どのようなメカニズムで発生し、また具体的にどのようなリスクがあるのか、よくわからない人も多いのではないでしょうか？
そこで今回は、大規模地震により誘発されることがある「液状化現象」について、そのメカニズムやリスクを徹底解説いたします。
液状化現象とは？
液状化現象とは、地震が発生した際に、振動によって地盤の一部が液体状になることをいいます。
おもに、埋め立て地や河川の近くなど、水分を多く含むような地盤で発生しやすい現象です。
国内で液状化現象が大きく注目されたのは、1964年の新潟地震となります。
地震が発生した後、外観では大きな損傷のない鉄筋コンクリート造の集合住宅が、液状化の影響により、大きく傾いたり、あるいは沈んだりするなど、大きな災害となりました。
その後も大規模な地震による液状化現象が多く発生しており、なかでも代表的な事例となるのは以下の通りです。
液状化現象が起こるメカニズムとは？
液状化現象は、砂や小石などが堆積し、地下水位が高い地盤で発生しやすいとされています。
おもに同じ成分や同じ大きさの砂からなる地盤は、その粒子が結びつき、互いに支えあうことで安定を保っています。
しかし、大きな地震の揺れによって地下水の圧力が高まると、砂の粒子の結びつきが離れて水に浮いたような状態になるのです。
そうなると、砂の粒子が下の方へ沈むことで水と分離し、本来であれば地中にある水が噴き出し、地盤沈下や亀裂などを引き起こすようになります。
これが液状化現象のメカニズムです。
液状化現象が起こるリスクとは
液状化現象が起こると、さまざまなリスクが考えらえます。
おもなリスクとなるのは、以下の通りです。
- 建物の沈下
- 設備配管の破損
建物の沈下
液状化が起こると、その影響により建物が沈下するおそれがあります。
とくに、建物が不均一に沈下する不同沈下が生じると、建物は傾きながら沈むため、基礎や外壁などの深刻なダメージを与える可能性があります。
また、建物の傾斜は、そこで暮らす人の健康に影響を及ぼすことがある点では、十分な注意が必要です。
設備配管の破損
液状化が起こると、建物の床下に設置している水道やガスなどの設備配管が破損するおそれがあります。
設備配管の破損は、水道やガスなどの供給を絶たれるなど、生活にきわめて大きな支障をきたします。
液状化現象の対策とは
液状化現象は、大切なマイホームに深刻なダメージを及ぼすことにつながります。
しかし、液状化現象を防ぐことは難しいため、家を建てる前に対策を行い、被害を受けないようにすることが重要になります。
液状化現象の被害を受けないための対策とは、以下の通りです。
- 液状化現象が起こりやすい土地の購入を避ける
- 地盤改良工事を行う
液状化現象が起こりやすい土地の購入を避ける
土地を購入する前に、液状化現象が起こりやすい土地であるのかどうかを知ることにより、被害を回避することが可能となります。
液状化現象が起こりやすい土地であるのかどうかを知るには、まず、公的機関が作成している「ハザードマップ」のチェックが有効です。
「ハザードマップ」で液状化現象が起こりやすい地域をチェックすることで、該当する土地の購入を避けられます。
なお、「ハザードマップ」に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
しかし、実際に地震が発生したときには、「ハザードマップ」が示す通りになるとは限りません。
その土地の正確な状態を知るには、地盤調査を行い、地盤のデータをもとに分析すると効果的です。
土地を購入する前でも、売主へ地盤調査の許可を得られれば行うことも可能であり、その結果に応じて購入を検討するのもよいでしょう。
なお、地盤データに高い精度が期待できる地盤調査方法である「表面波探査法」に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
地盤改良工事を行う
地盤が弱く、液状化が起こりやすい土地でも、適切に地盤改良工事を行えば、被害を回避することが可能となります。
地盤調査を行った結果、建物を支えることが難しい軟らかい地盤であった場合には、地盤改良工事を行うことが一般的です。
なお、地盤改良工事に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
まとめ
液状化現象とは、地震の振動によって地盤の一部が液体状になることをいい、建物に深刻なダメージを及ぼすこともあるため、十分に注意しておかなくてはなりません。
液状化のリスクを知る方法には、ハザードマップを確認することや地盤調査を行うことなどが挙げられます。
ヤマト産業では、表面波探査法による地盤調査を行っており、すでに10,000件以上の実績を有しています。
これから地盤調査を行う予定の方、あるいはすでに地盤調査を行い、その結果に納得がいかない方は、ぜひお気軽にご相談ください。
