家を建てるとき、とくに注目しておきたいことのひとつに「地盤」があります。
というのも、建築予定地が軟弱地盤であった場合、自然災害時の被害が大きくなりやすいためです。
また、地盤改良工事を行う必要があると、建築コストが高くなってしまうことにも注意しておかなければなりません。
そのため、家を建てる前には、その土地の「地盤」の情報について知っておくことが重要になります。
では、「地盤」の情報を知るには、どのような方法があるのでしょうか?
家を建てる前は、事実上、地盤調査が必要となるため、その調査結果で判断できますが、まずは公的機関が作成している「ハザードマップ」をチェックしておくことがポイントとなります。
そこで今回は、「ハザードマップ」とはどのようなものなのか、またどのような点に注意しておくとよいのか、詳しく解説いたします。
【目次】
Toggleハザードマップとは?
そもそもハザードマップとは、自然災害が発生したときの被害の大きさや範囲など、その地域にある災害リスクを地図上に表示したものをいいます。
ハザードマップは、自然災害が発生する前にチェックしておくことにより、必要な対策を講じ、被害の軽減を図ることがおもな目的となります。
多くの自治体で作成されており、ホームページで確認することが可能です。
ハザードマップの種類
自然災害にはさまざまな種類があります。
そのため、それぞれの地域における種類ごとのハザードマップが作成されていることが一般的なケースです。
ハザードマップの種類には、おもに以下のようなものがあります。
ハザードマップの確認方法
ハザードマップは、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」で確認することが可能です。
こちらでは、広い範囲を表示できる国土交通省による「重ねるハザードマップ」と、地域ごとの詳細を表示できる地方自治体による「わがまちハザードマップ」があります。
これら2つを組み合わせ、より具体的な情報が取得することにより、リスクの把握と必要な対策の検討を行いやすくなります。
重ねるハザードマップ
重ねるハザードマップは、都道府県や市町村などの境を超え、広範囲に渡ってチェックできることが大きな特徴です。
ひとつの地図上に洪水や土砂災害、高潮、津波など、複数の情報を自由に重ねて表示できるため、リスクの把握に役立ちます。
わがまちハザードマップ
わがまちハザードマップは、自治体ごとの詳細な情報をチェックできることが大きな特徴です。
地域ごとのさまざまな種類のハザードマップのほか、避難場所などの記載もあるなど、災害発生時の対策についても検討することが可能になります。
ただし、自治体によっては、作成されていないケースもあります。
ハザードマップの注意点
家を建てるときには、想定されるリスクを知るためにも、ハザードマップを確認しておくことが重要になります。
ただし、万が一の地震発生時には、必ずしもハザードマップに記された通りになるとは限りません。
盛土がある場合など、ハザードマップが想定する条件と当然に同じではないため、揺れ方や被害の状況は、土地によって違いが生じる可能性があるのです。
そのため、地盤調査によって、その土地の地盤の情報を取得し、状態に応じた適切な対応をとることが重要になります。
地盤調査は会社や方法で結果が変わる
地盤調査は、実施する会社や調査方法によって結果が異なることが少なくありません。
というのも、住宅の地盤調査で主流となっているのは「スクリューウエイト貫入試験」であり、その正確性は施工業者や作業員に左右されやすいためです。
また、地盤改良工事業者が地盤調査を行った場合は、改良工事判定が多くなる傾向にあります。
つまり、必要以上の地盤改良工事が実際に行われているのです。
地盤改良工事を行わなくてはならない場合、建築コストが増えるため、建築主にとっては予算を圧迫する要因となり得ます。
そのため、地盤調査は、精度の高い方法によって解析を行い、正確な判定が求められます。
正確な判定で地盤改良工事が減る「表面波探査法」
表面波探査法とは、地面に揺れを与え、その揺れが伝わる速さによって地盤の硬軟を判断する調査方法です。
表面波探査法は、その土地の地耐力を知るうえで重要な指標となる「支持力」と「沈下特性」がわかるため、より精度の高い解析を行えます。
ちなみに、スクリューウエイト貫入試験の多くは、「沈下特性」の計算が行われていません。
そのため、表面波探査法により調査を行うと、地盤改良工事判定が圧倒的に減ることが実績として明らかとなっています。
また、当然ですが、地盤改良工事が減ったからといって沈下事故が増えることはなく、弊社においては過去に一度もありません。
なお、表面波探査法に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
まとめ
家を建てるときには、ハザードマップをチェックしておき、その地域の自然災害リスクを把握したうえで万が一に備えることが重要です。
また、地盤調査を行い、家を建てた後に起こるかもしれない影響を正確に分析することで、家族が安心して暮らせる住宅づくりが行えるようになります。
ヤマト産業では、表面波探査による地盤調査を取り扱っており、10,000件以上にも及ぶ多くの実績を有しています。
これから地盤調査を行う予定の方、あるいはすでに盤調査を行い、その結果に納得がいかない方は、ぜひお気軽にご相談ください。