住宅を建てる際には、地盤が建物の重量に耐えられるのか事前に調査を行います。
そして、地盤調査の結果が悪く、軟弱であった場合は、建物の重量を支えられるよう、適切な措置を検討する必要があります。
では、地盤調査の結果が悪い場合、地盤に対してどのような措置を施すのでしょうか？
また、その場合はどの程度の費用がかかるのでしょうか？
そこで今回は、地盤調査の結果が悪い場合、具体的にどのようなことを行うのか、またそのときの費用はどの程度かかるのかなど、詳しく解説いたします。
住宅の地盤調査について
住宅を建てる際、地盤調査を行い、その結果に基づいて基礎の形を検討する必要があります。
というのも、軟弱地盤の上に建物を建てると、その重量を支え切れずに沈下してしまうなど、重大な影響を受ける恐れがあるためです。
建物が不均一に沈下する現象である不同沈下が生じた場合、建物に深刻なダメージを与えるだけでなく、暮らす人の健康にも影響が及ぶことがあります。
また、地震発生時には、被害が大きくなる傾向があるため、調査結果に応じて適切な措置を施すことが重要なのです。
なお、地盤沈下に関する詳しい内容は以下の記事を参考にしてください。
そして、地盤調査にはいくつかの方法がありますが、おもに以下のようなものが挙げられます。
以上のような地盤調査で得た情報により、建築後に沈下が生じる恐れがあるのか、また何らかの措置を施す必要はあるのかなどを判断することになります。
なお、地盤調査の方法に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
地盤調査の結果が悪い場合の措置と費用の目安について
地盤調査の結果が悪く、地盤が軟弱であった場合、建物が建った後に沈下しないよう、強固な地盤へと改良する、いわゆる「地盤改良工事」の実施を検討します。
つまり、地盤調査の結果が悪い場合は、「地盤改良工事」の費用が余計にかかってしまうということです。
「地盤改良工事」は、地盤の状態に応じて方法が変わり、そして、その方法によって費用も異なります。
代表的な「地盤改良工事」は、以下の3つとなります。
これら3つの方法について、それぞれのおもな特徴と費用の目安を簡単にご紹介いたします。
なお、「地盤改良工事」に関する詳しい内容については、以下の記事を参考にしてください。
表層改良工法
表層改良工法は、軟弱地盤の深さが地表から2ｍ以内と比較的浅い場合に行う方法で、3つのなかで最も費用は安くなります。
30坪程度の建物で行う表層改良工法の費用の目安は以下の通りです。
- 30～50万円程度
柱状改良工法
柱状改良工法は、軟弱地盤の深さがおよそ8ｍ程度以内で行う方法で、表層改良工法に次ぐ費用となります。
30坪程度の建物で行う柱状改良工法の費用の目安は以下の通りです。
- 50～100万円程度
鋼管杭工法
鋼管杭工法は、軟弱地盤が深くまで及んでいても対応できる方法で、3つのなかで最も費用は高くなります。
30坪程度の建物で行う柱状改良工法の費用の目安は以下の通りです。
- 100～200万円程度
地盤調査の結果が悪くなる割合が下がる調査方法
住宅の地盤調査の主流として、最も多く実施されているのは、「スクリューウエイト貫入試験」となります。
しかし、この方法は、費用が安くなるものの、調査結果が施工業者や作業員の裁量に影響を受ける部分があることから、それほど高い精度は期待できません。
一方で、弊社が取り扱う「表面波探査法」は、地耐力を正確に知るうえで重要な指標である「支持力」と「沈下特性」を算出するため、精度の高い解析による正確な地盤の硬さを調査できます。
そのため、「スクリューウエイト貫入試験」と比較しても、圧倒的に地盤改良工事を減らせることが明らかとなっています。
つまり、「表面波探査法」は、地盤調査の結果が悪く、地盤改良工事判定となった場合の30～200万円程度の費用が余計にかかる可能性が低くなる方法だということです。
また、仮に「スクリューウエイト貫入試験」で地盤調査を行って悪い結果が出たとしても、「表面波探査法」による再調査の結果で地盤改良工事が不要となる可能性もあります。
よって、地盤調査の結果に納得がいかない場合は、「地盤調査のセカンドオピニオン」を利用するのも効果的です。
なお、「地盤調査のセカンドオピニオン」に関する詳しい内容は、以下の記事を参考にしてください。
まとめ
地盤調査の結果が悪い場合、地盤沈下を防ぐための地盤改良工事の実施を検討する必要が生じます。
地盤改良工事を行うと、従来の予算に加えて30～200万円程度の費用がかかることになる点では十分に注意しておかなければなりません。
ただし、その場合でも、より精度の高い地盤調査を実施することで、地盤改良工事が不要になる可能性もあります。
地盤調査の結果に疑問に感じているなら、セカンドオピニオサービスを利用してみるのも効果的です。
セカンドオピニオンサービスや表面波探査による地盤調査を検討している方は、ぜひお気軽にご相談ください。
